|
|
|
|
百貨店という業態そのものがもう時代に合わないのではないか？それと、百貨店が多すぎるのではないか？もっと淘汰されてしかるべきではないのか？などと言う内容について色々と勝手なことを書こうと思っていたら、先に『そごう倒産』の馬鹿でかい活字が新聞の朝刊を飾ってしまった（2000.07.13[木]朝日新聞朝刊）。そごうについては既にありとあらゆるメディアが興銀をバックとした水島ワンマン体勢による常識外採算度外視としか思えない異常な出店攻勢による当然の破綻という結論を出しており、また、全くその通りなので特に論評するべき事はないが、レナウン時代の話をちょっとだけしよう。
筆者がレナウンで営業をやっていた頃に横浜そごうが開店した。その開店準備期間にそごうのバイヤーは足繁くレナウンを訪れ、レナウンの各ブランドの担当者に必ず同じパターンで商談をした。
- そごう「横浜高島屋さんではこのブランドは何坪で展開していますか？」
- レナウン「50坪です」
- そごう「では当社は150坪用意いたしますので、存分に商売してください」
筆者は当時在社1年半ぐらいの素人であったから、そごうの担当者ではなかったけれども、そう言う話を小耳に挟んで、こりゃいい話じゃないかと単純に思ったわけだが、上司はたちどころに戒めた。
- 「馬ぁ〜鹿。そごうに言われるとおりに納品して見ろ。3ヶ月後にどっと返品で返ってくるだけだろうが。横浜高島屋で50坪なら横浜そごうは25坪でいいんだよ」
そうなのである。売場が三倍になると三倍売れるわけではないのである。そごうは確かに「駅前立地・ご当地一番店」が基本戦略ではあるが、坪効率はちっとも良くない。売場は問屋任せだから社員には商品知識も販売力も皆無である。そして、とにかく売り場が広いんだから、それを埋めるだけの商品が必要になるので、上の商談のような極めて雑な話になるわけだ。
アパレルと百貨店の取り引きは買い取り伝票で行われるが、実際には売れ残り商品は毎月のように確実に返品される。だから大量の商品を納めて最初の月に大きな売上が出来て喜んでも、シーズンが変わる、つまり商品が入れ替わる三ヶ月後にはがっかりするほどごっそりと返品伝票が起伝されるから、売上はたちまちにしてマイナスになってしまうのである。逆に言えば、そごうに納品しなければ他で売れたかも知れない商品が死んでしまうわけである。アパレル＝ファッション商品は生鮮食料品と同じで、時期を外したらバーゲンでも売れないのである。「機会損失」と言う言葉通りのことが起きてしまうわけだ。それにしても、水島と言う人は、いったいどう言う「信念」（あるいは思い入れ？）であれだけの出店を行ったのだろうか？茂原や多摩ニュータウンに大型百貨店を作ったって、新宿や渋谷の百貨店のように売れるわけがないではないか。
しかし、この疑問は例によって例のごとく謎のまま終わるのがこの日本であるのだろう。
この項・続く
|
|
|
|
